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レーザーでデブリ分析 原子力機構、実用化探る

  • 2018年1月21日
  • 08:43
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日本原子力研究開発機構が開発した溶け落ちた核燃料の成分を分析するレーザー装置=10日、福島県富岡町
日本原子力研究開発機構が開発した溶け落ちた核燃料の成分を分析するレーザー装置=10日、福島県富岡町

 東京電力福島第1原発の原子炉格納容器内で溶け落ちた核燃料(デブリ)の取り出しに向けて、日本原子力研究開発機構が、デブリにレーザーを当てて成分を調べる技術を開発した。機構の研究チームと廃炉作業関係者が第1原発の現場で実用できるか協議している。

 溶融燃料が被覆管や圧力容器内の構造物などと混ざり合い、強い放射線を発するデブリについては、東電は19日の2号機の調査で画像を撮影したが、1、3号機を含め詳細な位置は不明で、成分や硬さも分かっていない。廃炉工程の最難関とされる取り出し作業を進める際に、新技術を活用すれば現場である程度成分が分かり、切断や運搬方法の検討に役立つという。

 機構によると、デブリにレーザーを照射すると表面部分がわずかに蒸発して光を放つ。光の波長はウランや鉄などの成分ごとに異なるため、組成が特定できる。

 指輪などの貴金属に含まれる不純物の鑑定に用いられる技術を応用した。

 レーザー照射に用いる最長50メートルの光ファイバーは放射線耐性を強化。チームの担当者は「原子炉内に3カ月置いても問題ない」と説明する。

 1、3号機のデブリは、格納容器の底にたまった汚染水の中にあるとみられる。水中ではレーザー照射と一緒にガスを噴射し、気泡内の光を観測する。

 今後の課題は、光ファイバーを遠隔操作で運搬するロボットなどの開発だ。

 デブリ取り出しは2021年に開始する計画で、東電は昨年7月、3号機の汚染水の中を水中ロボットのカメラで撮影した調査で、デブリの可能性が高い物体を初確認した。


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